​演題募集要項

​【演題募集】

​1.演題募集期間

  2022年9月1日(木)~2022年10月31日(月)

​2.本学会では現地とオンラインのハイブリッド開催とし、一般演題は動画配信およびリアルタイムでの質疑応答を行います。演題の発表形式は口述発表のみです。あらかじめご了承ください。

3.抄録は以下のメールアドレスに、指定の「抄録フォーマット」(物理療法学会抄録_氏名●●.docx)を添付の上お申し込みください。

​お申し込み先メールアドレス:b.gakujutsu2023@gmail.com

【募集規定】

1.演題内容は、物理療法に関するもの(診断・評価、ロボット分野、部分免荷装置等も含む)であれば分野・領域は問いません。

​2.筆頭演者は日本物理療法学会会員および日本理学療法士協会会員に限ります。非会員の方は、演題登録までにどちらかへの入会をお願い致します。大会開催までに入会の確認ができない場合は発表を行えない場合があります。

3.すでに他学会で発表した演題は応募できません。

4.発表演題については、学会機関誌「物理療法科学」への投稿の御検討をお願いします。

5.演題申し込みは、共同演者の了解を得た上で応募してください。

6.不測の事態で筆頭演者が発表できない場合は必ず共同演者が発表を行ってください。発表者の変更については共同演者による代理発表と認識します。

【抄録原稿作成要項】

1.「抄録フォーマット」(物理療法学会抄録_氏名●●.docx)の項目に従い、演題名・発表者名・所属機関・研究分野・キーワード・抄録原稿・演題登録者情報を記載してください。

​2.演題の研究分野を、下記の中から1つ選択して記載してください。

  疼痛管理、神経・筋制御、褥瘡・創傷ケア、診断・評価、その他領域

3.キーワードを3つ記載してください。なお、キーワードは学術用語を使用してください。

4.演題本文は、​【はじめに(背景・目的)】【方法】【結果】【考察】【結論】にて1,000文字、【倫理的配慮(説明と同意)】および【利益相反】にて200文字を目安に、合計1,200文字以内で作成してください。

 ※抄録中に、機種依存文字を使用しないようにご注意ください。

5.【倫理的配慮(説明と同意)】には、ヘルシンキ宣言等(倫理的な配慮)に沿った研究であることを確認の上、説明と同意や個人情報の保護などの倫理的な配慮に関してご記載ください。また、倫理委員会の承認を得る必要がある研究は、承認番号をご記載ください。

6.【利益相反】には、利益相反の「あり」もしくは「なし」を明記してください。

7.「抄録フォーマット」(物理療法学会抄録_氏名●●.docx)の提出はWordファイルとし、ファイル名を「物理療法学会抄録_氏名.docx」としてください。

【応募演題に関する倫理上の注意】

1.動物・ヒトを対象とした研究は、倫理委員会による倫理審査を得た上での応募が必要です。症例報告に関しては、対象者の同意および所属施設の倫理委員会の規定に基づいて応募してください。

​2.原則として厚生労働省の「人を対象とする生命科学・医学研究に関する倫理指針」従うものとします。

【応募演題に関する利益相反(Conflict of Interest:COI)の注意】

利益相反の有無が演題の採否に関係することはございません。研究活動を公明正大に行うことを目的とした開示ですので、ご理解のほどお願いします。

【利益相反(COI)について】

1.利益相反(COI)とは

(厚生労働科学研究における利益相反の管理に関する指針より抜粋)

COIとは、外部との経済的な利益関係等によって、公的研究で必要とされる公正かつ適正な判断が損なわれる、又は損なわれるのではないかと第三者から懸念が表明されかねない事態をいう。公正かつ適正な判断が妨げられた状態としては、データの改ざん、特定企業の優遇、研究を中止すべきであるのに継続する等の状態が考えられる。COIの開示は、昨今の研究に関する問題もあることから、自身の研究の信憑性を高めるために重要なことであり、研究者自身を守ることにも繋がる。COIの状態にあることは問題ではなく、COIの状態にあることを開示しないことが問題となる。

 

2.申告すべき事項と条件

1)臨床研究に関連する企業・法人組織や営利を目的とした団体(以下、企業・組織や団体という)の役員、顧問職については、1 つの企業・組織や団体からの報酬額が年間100 万円以上とする。
2)株式の保有については、1 企業あたり1 年間の株式による利益(配当、売却益の総和) が100 万円以上の場合、あるいは当該全株式の5%以上を所有する場合とする。
3) 企業・組織や団体からの特許権使用料については、1つの権利使用料が年間100 万円以上とする。
4)企業・組織や団体から、会議の出席(発表)等、研究者を拘束した時間・労力に対して支払われた日当(講演料など)については、1 つの企業・組織や団体の総額が年間50万円以上とする。
5)企業・組織や団体からパンフレットなどの執筆に対して支払われた原稿料(印税含む))については、1 つの企業・組織や団体の総額が年間50 万円以上とする。
6)企業・組織や団体から提供される研究費については、1 つの企業・組織や団体から臨床研究(受託研究費、共同研究費など)に対して支払われた総額が年間200万円以上とする。
7)企業・組織や団体から提供される奨学(奨励)寄付金については、1 つの企業・組織や団体から、申告者個人または申告者が所属する部局(講座・分野)あるいは研究室の代表者に支払われた総額が年間200 万円以上の場合とする。
8) 企業・組織や団体から提供される寄付講座に申告者らが所属している場合とする。
9)その他、研究とは直接無関係な旅行、贈答品などの提供については、1つの企業・組織や団体から受けた総額が年間5 万円以上とする。

【査読】

日本物理療法合同学術大会2023 の演題査読委員会を設け、査読委員にて演題の採択を決定します。演題採択結果はアカウント登録時のメールアドレス宛に通知致します。本大会事務局からのメール「b.gakujutsu2023@gmail.com」を必ず受信できるよう設定しておいてください。

【演題発表に関するお問い合わせ・お知らせ】

<日本物理療法合同学術大会2023>
学術局・演題担当: 小関忠樹「b.gakujutsu2023@gmail.com」までお問い合わせください。また、重要なお知らせを行う場合がありますので、定期的なメールチェックをお願い致します。本学術大会終了までは抄録登録時のメールアドレスを変更しないようお願いします。